高度な設定

Microsoftが「Windows」向けの「Office 2019」をコマーシャルテスターに提供してから2カ月が経ち、今度は「Mac」用のテストビルドを提供開始した。

Microsoftは米国時間6月12日、「Office 2019 for Mac」のプレビュー版をリリースした。「Word」「Excel」「PowerPoint」「Outlook」「OneNote」などからなる、Mac用Officeの次期「永続型」アップデートだ。永続型とは、「Office 365」の年間または月間のサブスクリプション費用を必要とせず、2018年後半の正式リリースの際に、デバイス1台で使用する永続ライセンスを購入することを指す。

Office 2019 for Macには「Office 2019 for Windows」と同じく、Microsoftが「Office 2016 ProPlus」の顧客にすでに提供している機能が含まれる。以下は新しい機能の一部だ。

  • 自由に配置できるペンシルケース、リボンのカスタマイズ(Officeアプリケーション共通)
  • フォーカスモード(Word)
  • 変形トランジション、インクリックシーケンス、4K動画の書き出し(PowerPoint)
  • 新しい図表と関数(Excel)
  • 優先受信トレイ(Outlook)

Office 2019 for Macにはまた、IT担当者を対象とする機能も含まれている。具体的には、デバイスにOfficeアップデートを適用する方法とタイミングを制御するコマンドラインツール、モバイルデバイス管理のサポート、Visual Basicのマクロやアプリケーション設定といった組織全体のセキュリティポリシーなどだ。

Office 2019 for Macは、「macOS」の2つの最新バージョンをサポートする。Windows版と同様、MacでもOffice 2019と「Office 2016」を同時に実行することはできない。

 

MicrosoftのFAQページにもあるように、Office 2019 for Macのプレビュー版は、Windows用プレビューと同様、個人ユーザーではなく、Microsoftのボリュームライセンスを購入した企業ユーザーにテストしてもらうことを目的に提供される。



[ニューヨーク 7日 ロイター] - 米国株式市場は、ナスダック総合とS&P総合500が反落。世界の貿易摩擦や来週開かれる米欧中銀の政策決定会合が注視される中、慎重な取引となりました。

8─9日にカナダで開かれる主要7カ国首脳会議(G7サミット)を前に、トランプ米大統領は通商問題で強硬姿勢を崩さない構えを示しており、米国と主要貿易相手国との摩擦への懸念から、7日の債券市場では米国債価格が上昇しました。

プルデンシャル・フィナンシャルのチーフ市場ストラテジスト、クインシー・クロスビー氏は、「G7会合は歴史的に市場への影響はニュートラルだが、今回は警戒感が漂っている」と述べた。また、来週開かれる米連邦公開市場委員会(FOMC)と欧州中央銀行(ECB)理事会も市場の方向性を大きく左右するとの見方を示しました。

FOMCでは利上げが決定されるとの見方が大勢だが、市場は今年の利上げ回数が4回になるかどうかを示すシグナルに注目しています。

この日は前日まで3日連続で終値での最高値を更新していたナスダック総合<.IXIC>が反落。アナリストの間では、利食い売りが出た可能性があるとの声も聞かれました。

個別ではマイクロソフト<MSFT.O>が1.6%安、フェイスブック<FB.O>が1.7%安。

一方、マクドナルド<MCD.N>は、追加人員削減を計画しているとの報道を受けて4.4%上昇しました。

原油高を受けてエネルギー株<.SPNY>も上昇。ベネズエラの原油輸出が大幅に減少するとの観測や、石油輸出国機構(OPEC)が今月の総会で増産を決定しないかもしれないとの見方を背景に、北海ブレント先物は約2%上昇しました。

リスク回避の動きから、主要消費財<.SPLRCS>や公益<.SPLRCU>、通信<.SPLRCL>などのディフェンシブ銘柄も買われました。

ニューヨーク証券取引所では、値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を1.14対1の比率で上回った。ナスダックでは1.26対1で値下がり銘柄数が多かったんです。

米取引所の合算出来高は72億5000万株。直近20営業日の平均は66億4000万株。

終値 前日比 % 始値 高値 安値 コード 

ダウ工業株30種 25241.41 +95.02 +0.38 25192.1 25326. 25164. <.DJI> 

4 09 48 

前営業日終値 25146.39 

ナスダック総合 7635.07 -54.17 -0.70 7697.41 7697.4 7597.6 <.IXIC> 

1 6 

前営業日終値 7689.24 

S&P総合500種 2770.37 -1.98 -0.07 2774.84 2779.9 2760.1 <.SPX> 

0 6 

前営業日終値 2772.35 

ダウ輸送株20種 10842.82 +3.84 +0.04 <.DJT> 

ダウ公共株15種 664.09 +3.55 +0.54 <.DJU> 

フィラデルフィア半導体 1424.34 -13.60 -0.95 <.SOX> 

VIX指数 12.13 +0.49 +4.21 <.VIX> 

S&P一般消費財 871.30 +1.53 +0.18 <.SPLRCD> 

S&P素材 378.65 -2.05 -0.54 <.SPLRCM> 

S&P工業 637.90 +1.31 +0.21 <.SPLRCI> 

S&P主要消費財 513.42 +3.11 +0.61 <.SPLRCS> 

S&P金融 463.97 +0.99 +0.21 <.SPSY> 

S&P不動産 196.46 -0.25 -0.13 <.SPLRCRE 

C> 

S&Pエネルギー 566.26 +8.83 +1.58 <.SPNY> 

S&Pヘルスケア 975.49 -0.71 -0.07 <.SPXHC> 

S&P電気通信サービス 149.81 +1.80 +1.22 <.SPLRCL> 

S&P情報技術 1255.77 -13.79 -1.09 <.SPLRCT> 

S&P公益事業 245.01 +1.06 +0.43 <.SPLRCU> 

NYSE出来高 8.97億株 <.AD.N> 

シカゴ日経先物9月限 ドル建て 22700 - 110 大阪比 <0#NK:> 

シカゴ日経先物9月限 円建て 22665 - 145 大阪比 <0#NIY:> 

(ロイターデータに基づく暫定値です。前日比が一致しない場合があります)

米Microsoftは、タスク管理アプリ「Microsoft To-Do」の最新版v1.32を公開しました。Windows 10、iOS、Androidに対応しており、現在それぞれのアプリストアから無償でダウンロード可能。アプリが提供されていない環境でも、Webブラウザーからサービスを利用することができます。

「Microsoft To-Do」は、同社が買収した「Wunderlist」がベースとなっているシンプルなタスク管理アプリ。今日取り組むべきタスクをリストアップする“今日の予定”機能を備えるのが特徴。「Office 365」上で構築構築されており、「Outlook」との連携や「Office 365」のセキュリティインフラが利用できるのも利点といえます。

今回のアップデートでは、タスクリストの共有を新たにサポート。サイドバーにあるリストを右クリックメニューから他のユーザー(Microsoft アカウント)と共有し、家族や友達、仲間と共同でタスクを管理できるようになりました。

また、設定画面にアカウント詳細画面を追加。どのアカウントでログインしているかがわかりやすくなりました。

ソフトウェア情報「Microsoft To-Do」Windows 10版【著作権者】Microsoft Corporation【対応OS】Windows 10【ソフト種別】フリーソフト【バージョン】1.32.11502.0

ソーシャルメディア大手のFacebookが、中国の大手通信機器メーカーHuaweiに対し、自社サービスのユーザーのデータにアクセスできる特別な権限を与えていたと、The New York Timesが米国時間6月5日に報じました。

FacebookとHuaweiの間で交わされていたこの取り決めは、少なくとも2010年にさかのぼるもので、米政府から何かと疑いの目を向けられているHuaweiに特別なデータアクセス権限を与える内容だったと、The New York TimesはFacebookの社内関係者の話として報じています。FacebookはLenovo、OPPO、TCLとも同じような協定を結んでいたが、Facebookの広報担当者はNew York Timesの記事の内容を認めた上で、Huaweiとの合意は今週中に破棄する予定だと述べました。

このような取り決めは、Facebookのユーザー体験をモバイルデバイスに統合する取り組みの一環として行われたものであり、Facebookの広報担当者は「標準的な業界慣行」だと説明しています。

「FacebookをHuawei、Lenovo、OPPO、TCLに統合する取り組みは、当初から管理された状況で行われていた。(中略)当社は、これらの企業が構築したFacebookのユーザー体験を承認していた」と、Facebookでモバイルパートナーシップ担当バイスプレジデントを務めるFrancisco Varela氏は、声明で述べています。「議会がこの件に関心を持っているため、当社としては明確にしておきたいのだが、Huaweiとの機能統合ではすべての情報がデバイスに保存されており、Huaweiのサーバーには保存されない」

Huaweiも6日に声明を発表し、Facebookと同様の主張を展開しました。

「すべての主要なスマートフォンプロバイダと同じように、HuaweiはFacebookと協力しながら、Facebookのサービスをユーザーにとってより使いやすいものにする取り組みを行っていた」と同社は述べた上で、「HuaweiがFacebookのユーザーデータを収集したり保管したりしたことは一度もない」と明言しています。

FacebookとHuaweiによるこの取り決めは、The New York Timesが3日付の別の記事で報じた事例の1つのようだ。この記事によれば、Facebookは少なくともデバイスメーカー60社に対して、大量のユーザーデータへのアクセスを認めていたという。これらのメーカーには、Amazon、Microsoft、Samsung、BlackBerryなども含まれていました。

The New York Timesの記者はテストのために、2013年のBlackBerryデバイスを使って、約550人の友達のいるFacebookアカウントにログインし、そのデバイスで要求されたデータや受け取った情報を監視した。「The Hub」というBlackBerryアプリを通して、そのデバイスは(Facebookの友達の友達などを含めて)最大29万5000人のFacebookユーザーの情報を取得することに成功しました。

データ分析企業Cambridge Analyticaが、膨大な数に上るFacebookプロフィールからの個人情報を、ユーザーの同意を得ることなく取得していたことが3月に発覚して以来、Facebookは難しい立場に立たされている。Zuckerberg氏自身もここ数カ月間、欧州連合(EU)の欧州議会との会合や米国議会の公聴会にも出席し、Facebookでの利用者情報の扱いを説明してきました

米Microsoftは6日(現地時間)、統合開発環境「Visual Studio」の次期バージョンが「Visual Studio 2019」になることを明らかにした。具体的なリリース時期は明らかにされていないが、 「Visual Studio 2015」の一般提供が2015年7月、「Visual Studio 2017」の一般提供2017年3月であったことから、正式リリースは来年になりそうです。

現行の「Visual Studio 2017」では、ソリューションの読み込みやビルドのパフォーマンス向上が図られたほか、単体テストなどソースコードの品質向上に資する機能が強化。リアルタイムな共同開発を実現する「Visual Studio Live Share」や機械学習技術を活用したコーディング支援ソリューション「IntelliCode」など、生産性向上に役立つ先進的な機能が導入されました。

「Visual Studio 2019」でもこの流れは維持され、機能性・ユーザビリティ・生産性・信頼性の向上に注力した開発が進められます。「Visual Studio 2017」と同様、初回リリースの後も定期的にアップデートが提供されるなど、ユーザーからのフィードバックを積極的に取り入れていく姿勢に変わりはないです。

一方で、アップグレードは簡素かつ手軽になるように改善されるとのこと。既存の環境を維持したままの移行も容易で、「Visual Studio 2017」とのサイドバイサイドインストール(同一環境で共存させること)がサポートされるほか、OSのメジャーアップグレードも不要とされている。引き続きWindows 7/8.1での動作もサポートされそうです。

「Visual Studio 2019」と次期「Visual Studio for Mac」はまだ計画中の段階だが、その礎となる“.NET”と“Roslyn”の開発はすでに始動しており、“GitHub”でその進捗を確かめることが可能。「Visual Studio」に投入される予定の機能は、「Visual Studio Preview」で体験できます。

大阪で開催されたサイボウズのkintone hive osakaでは、造船事業を中心に13の事業会社を統轄するサノヤスグループのkintone活用が披露されました。
2018年5月17日、大阪で開催されたkintone hive osakaで導入事例を発表したのはサノヤスグループの木村則彦氏。13の事業会社を抱える製造業グループにおいて、IT部門の関与なしに、kintoneを1年でグループ展開できた理由はなにか? kintoneの活用法のみならず、導入の工夫、組織の立て付けなど、さまざまなノウハウが得られたセッションを紹介します。


請求書の遅延はなぜ起こったのか? 現場にヒアリングした結果
今年で創業107年目を迎えるサノヤスグループは1911年に造船業として大阪で創業。現在は作業船やタンカーなどの造船と貯蔵タンク・ガスタンクなどのプラント事業を手がけるサノヤス造船のほか、M&Tグループの各事業会社が工事用エレベーター、立体駐車場、精密加工、機械製造、レジャー事業など多彩な事業を手がけています。

今回登壇した木村氏は、持ち株会社であるサノヤスホールディングスの「ものづくり・安全推進部」に所属しており、M&Tグループの事業会社において、ITを用いた業務改善や安全対策などを手がけている。「事業会社は規模も大きくないので、なかなか現場の業務改善まで手が回らない。そういった業務改善をホールディングの立場で、グループ内で横串を挿しながら推進しています」(木村氏)という役割です。

kintone導入のきっかけは、空調設備の修理を手がける事業会社で請求書の発行が遅れるという課題が顕在化したからだ。現場にヒアリングしたところ、その事業会社では請求書に工事報告書を添付しているのだが、数多くの工事現場の写真を整理するのが大変で、工事報告書の作成が遅れがちになっていた。また、請求書を作成する本社も、報告書の作成がどの程度進んでいるのかを把握するのが難しかったという。

導入の不安を解消する3つのノウハウ
こうした課題を解消すべく導入された工事報告書システムは、撮影とメモ書きをタブレットで行ない、そのままkintoneに登録してしまうというもの。従来、帰社してから作成していた工事報告書を現場で作ることができ、kintoneからExcelの定型フォームに出力できるようになっている。そのため、事務所ではプリントアウトして、本社に提出すれば作業完了です。

とはいえ、導入に際しては作業のハードルを下げる努力が必要だった。「使い慣れてないタブレットを現場に持ち込むことには抵抗感もあったし、かえって業務効率が落ちるのでは?という不安もあった」(木村氏)とのこと。そのため、「業務の見える化」「業務と部門を限定したスモールスタート」「グループ運用による負担の軽減」などを進め、現場の不安を解消したという。

特に業務の見える化は、現場部門と管理部門のギャップを埋めるために重要な作業でした。「現場とわれわれでは使っている言葉も違います。担当者単位で異なることすらある。だから、模造紙に実際の伝票や帳簿を貼り付けて、業務の流れを見える化した」(木下氏)。また、kintoneのサンプルアプリを入れてもらって、導入後の利用イメージを持ってもらったという。

これを皮切りに、グループ内の各事業会社でkintone導入が進められ、ある事業会社では不具合情報データベースを検討開始から2ヶ月で構築。また、別の事業会社では作業報告をタブレットで実現し、工場の見える化も実現しました。現在、kintoneを本格導入しているのは3社で、1社がトライアル、もう1社が導入を検討している状態。「1社目の導入が昨年の7月だったので、まだ1年経っていないです。スピーディな展開と言えると思います」と木下氏はアピールする。しかも、こうした導入作業がIT部門の関与なしで、現場主導で進められたのも大きな特徴でした。

1年経たずにグループ内に展開した背景は?
なぜこのようにスピーディな展開が実現したのか? 木下氏は、「もともと業務のIT化が遅れており、『ネタ』の宝庫だった」「現場とシステム部門をコーディネート組織ができた」「簡単に見るかできるツール、現場部門で運用できるツールを導入できた」という3点を挙げます。加えて、各事業会社のシステムをマルチプラットフォームで利用できたことも大きかったんです。「今回の3社で利用しているタブレットはiPad、Android、Windowsとそれぞれ異なっています。現場ごとのニーズに応えられた」(木下氏)とのことで、クラウドならではの柔軟性がありました。

現在の課題としては、kintone技術者の養成と現場主導による導入の推進が挙げられる。「現状、kintoneでアプリを作れるものが3名しかいないので、技術者を育成していきたい」(木村氏)。一方で現場主導でのIT導入が進みすぎると、ITガバナンスに問題が生じるため、両者の整合性をとっていく必要があるという課題も挙げられました。最後、木下氏は「kintoneをグループ全体のプラットフォームの1つと位置づけ、基幹システムと連携しつつ、グループ会社の経営を支援するツールとしてさらに活用していきたい」とまとめました。

東芝デジタルソリューションズは2018年5月17日、現場の業務効率化や熟練作業者の技術継承などをAR(拡張現実)で支援するソリューション「Meister AR Suite」の提供を開始しました。

同ソリューションは、タブレット端末で利用できる「ARマニュアル」「ARナビゲーション」と、プログラミングなしでマニュアルなどを作成・編集できる「ARコンテンツジェネレータ」をパッケージ化した。同社のものづくりIoT(モノのインターネット)ソリューション「Meister」シリーズの新製品となります。

ARマニュアルは、作業用タブレットで対象設備を認識すると、作業箇所や手順をARで表示し、音声や動画でガイドします。これにより、経験の少ない作業者が紙のマニュアルを持ち歩かなくても、現場で正しく円滑に作業できる。また、ARナビゲーションは、作業者を安全・確実に施設内の対象設備まで誘導します。

これらのARコンテンツは、プログラミングが不要で直感的なGUI(Graphical User Interface)であるARコンテンツジェネレータにより、ARの専門知識がなくてもPCで簡単に作成・編集できます。テキストや画像、動画などを自由に画面に配置し、画像マーカーで任意の場所にAR表示が可能です。

ARマニュアル、ARナビゲーションの対応OSはiOS 10以降、対応機種は9.7インチiPad。Android、Windowsは2018年度中に対応予定だ。ARコンテンツジェネレータの対応OSはWindows7およびWindows10となっています。

Hewlett Packard Enterprise(HPE)は米国時間6月4日、同社のコンバージドインフラ管理プラットフォーム「HPE OneView」の新たなファームウェアおよびドライバのアップデートとともに、同社のハイブリッドクラウド管理サービス「HPE OneSphere」のアップデートを発表しました。

6月末までに提供が開始される予定の「HPE OneView 4.1」には、仮想マシン(VM)クラスタのライフサイクル管理を自動化する新機能が搭載されます。またこの新バージョンは、「Microsoft Azure Log Analytics」および「VMware vRealize Orchestrator」との連携も実現されているため、ワークロードの迅速な配備に役立つはずです。さらに、「Chef」による自動化のための新たなリファレンス構成とともに、「HPE Synergy」上で「Red Hat OpenShift Container Platform」を稼働させるためのリファレンスアーキテクチャも提供されます。

HPEは、OneViewが現時点で100万ライセンスを達成しているとも発表しました。

OneSphereに関しては、「Microsoft Azure」と、OpenStackクラウドソフトウェアで採用される場合が多いハイパーバイザであるカーネル仮想化基盤「KVM」へのサポートが強化されている。その結果、こういったクラウド上でワークロードを実行する顧客はリソースのプロビジョニングや、利用量に基づいたコストの詳細な把握が容易になります。

人工知能(AI)が4コマ漫画を学んでいる。最終的にはAIが作品を生み出すことも視野に入れた研究だが、現時点では漫画初心者。そんなAIが教材にするのは、研究者と漫画家、漫画制作会社が協力してつくった「研究室あるある」のオリジナル作品です。


主な登場人物は2人。研究室に所属する先輩の女子学生と後輩の男子学生だ。「学生時代から周囲を見てアイデアをためていました」と豊橋技術科学大(愛知県豊橋市)の上野未貴助教(30)は話します。

感性情報が専門の上野助教は、AIによる創作支援の研究を続けてきた。その過程で、ストーリーがあり、限られたコマの中に情報が集約されている4コマ漫画がAIの「学習」に有効では、と考えました。

画像として取り込んだコマをAIに解析させ、「そのコマは何コマ目か」「オチの4コマ目から読み取れる感情は何か」を学ばせる研究で論文を発表しました。既存の漫画を使用し、1コマ目か4コマ目かを7割近い確率で当てられるようになりました。

ただ、AIが4コマ漫画を学ぶには、研究に使える作品が足りないことが問題だった。コマをバラバラに解析するため、「4コマでひとつの作品」と考える作者から理解を得にくいです。既存の漫画では、作者が伝えようとしたテーマが何かを正確にAIに教えることも難しいです。

そこで、上野助教はオリジナル作品の制作を考えた。AIが解析する教材として有効なのは「ストーリー4コマ漫画」。登場人物が限られ、物語があることを重視した。まず、上野助教がプロット(筋)を作成。制作会社の編集者と協力してセリフを盛り込んだシナリオにし、漫画家が4コマで表現します。「作品に込めた作者の意図が初めからはっきりしていることが研究で使う上で有効です」という。

カスペルスキーが法人向けEDR「Kaspersky Endpoint Detection and Response」を国内発売した。同社の脅威インテリジェンスネットワークや独自サンドボックスなどを使って標的型攻撃や未知の脅威を素早く検知、分析し、影響範囲を把握して迅速な対応につなげます。
2018年5月31日、カスペルスキーは法人向けEDR製品「Kaspersky Endpoint Detection and Response」を国内発売しました。企業や組織を狙う標的型攻撃や未知の脅威が増加する中で、エンドポイントへの攻撃の兆候を素早く検知、分析し、影響範囲を把握して対応。ビジネスへの影響を最低限に抑えます。

Kaspersky Endpoint Detection and Response(以下、KEDR)は、エンドポイントの動作情報を収集する「エンドポイントセンサー」、収集した情報を分析する「セントラルノード」、高度な分析を実行する「アドバンスドサンドボックス」で構成されます。